本事業は、平成32年度からの小学校での英語の教科化を見据えて、本学の児童教育学科と英語英米文学科の教員養成における協働モデルの開発、 ならびに現職小学校教員と中学校英語教員の教員研修における協働モデルの開発をするものである。
また、本学と海外での英語研修と指導法研修の効果を量的・質的手法により客観的に検証するものである。具体的な事業内容は以下の通りである。

１.	本学の教職課程において、児童教育学科と英語英米文学科の教職学生が協働して、英語学習ならびに英語指導法の研修を行う。
２.	広島市教育委員会と連携して、広島市の小学校教員と中学校教員（英語）が本学において英語学習ならびに英語指導法研修を行う。
３.	本学ならびに海外において、本学児童教育学科と英語英米文学科の学生ならびに広島市の小学校教員と中学校教員（英語）が、協働して英語学習と英語指導法研修を行う。
４.	上記１.～３.について、量的・質的手法を用いて、その効果を検証する。
５.	上記１.～４.に基づいて、初等教育と中等教育（中学校英語）が連携した教員養成モデルと教員研修モデルを提案する。
６.	上記５.で開発されたモデルを同地域の他大学と広く共有してモデルの普及に努め、地域の教育的リーダーとしての私立大学としてのポジションを確立する。

学長のリーダーシップの下、優先課題として全学的な独自色を大きく打ち出す研究に取り組む私立大学等に対し、 経常費・設備費・施設費を一体として重点的に支援するものです。
平成28年度「私立大学研究ブランディング事業」の詳細につきましては、文部科学省のwebサイトをご参照ください。
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/002/002/1379675.htm

次の３点を期待される成果として目標とする。

１.	初等中等教職学生と小中現職教員の英語教師としての成長過程の記述ならびに研修の効果の検証
２.	研修結果に基づいた「教員養成モデル」と「教員研修モデル」の開発
３.	地域私立大学を巻き込んだ教員養成モデルの検証ならびに教育実践

本事業については、学長のリーダーシップの下、全学的な事業として実施する。
学長を中心とする統括本部（Executive Committee）が、広報（学長室）、人的配置・補充人材配置（庶務課）、設備・機器の整備（情報教育委員会・情報システム課・管財課）、カリキュラム改編（教務部・教務課）を迅速に進める。その下に、本事業を中心的に行う作業部会（Working Group）を置き、広島市教育委員会と連携して現職小学校教員と中学校英語教員、ならびに英語英米文学科と児童教育学科と連携してそれぞれの教職学生の研修にあたる。
英語研修ならびに英語指導法研修を可能にするプログラムの調整・開発にあたる。